新型コロナウィルス等感染症対策について

新型コロナウィルス等感染症対策について

　「感染症の予防および感染症の患者に対する医療に関する法律」等やこれらの下位法令やマニュアル等に基づいて、整備したり対策を講じてきたのだろうから、今回も、同様対応していると思われるが、果たして、それでよいのか、迅速性に欠けたり、効果が出なかったり、欠陥がないかの検証も同時に行わなければならない。
　どうも、最近、過去の制度を壊してきていたり、無理無駄ばかりしているようなものが増えてきているので心配だ。

　走りながら研究し対策をレベルアップ最適化してほしい。

　まだ、ウィルス等については、過去のものも含め、確実にこれがこのウィルス用と確立しているものは、なさそうなので、化学療法剤も過去により多くのケースで、効いたもの等を投与等していくのだろうと思う。

　また、それ以外の対症療法も行っていると思われる。

　検査機器も、長崎の大学で、Ｃａｎｏｎと開発中のものが、認可前であるが、迅速に検査結果が出せるとニュースで報じられた。
　これを走りながら、投入しながら、対策をしていったらどうかと思う。
　重傷の保菌者と出たらすぐ、別途隔離等をし、その他の人は、様子見の対策病棟等に入れて様子を見るでいいのではないだろうか。

　化学療法その他の療法の確立を目指して関係者の対応を期待する。

　あわせて、近々、予定されるオリンピック、パラリンピックの感染症対策の整備も怠りなく検証・整備してほしい。

　さて、私が、過去に、書いたものから推測すれば、次に何を書くか大体、わかってもらえるのではないだろうか。
　関係者に積極的な取り組みを期待する。

　前回、一日で設置する仮設感染症対策病棟について書いた。
　こういう類いの話である。
　まず個室を原則とし、必要な設備を備えたり、外部に、コンテナ方式で、準備したりする。
　病室から始めると、クリーンルームであること。
　病室と同様の広さその他の基準をどこまで標準で備えておくか。
　冷暖房、空気清浄、接触をできるだけ避けるための、相互通信可能なテレビ、テレビ電話、スマホ電話等により、通信や病人と医療チーム等との連絡や検査、監視等を行えるようにすること。
　ポータブルトイレ、ポータブル洗面所、ポータブル汚物入れ等と殺菌消毒剤。
　極力接触者接触回数を少なくできるようにすること。
　ベッド、湿度調整機、照明。
　その他各個室で標準的に整備するもの。

　検査、監視、対症療法、治療模索等に必要なもの。
　検温、血圧、大小便、血液、呼吸器、肺、心臓等の検査等のためのもの。
　体温調節したり、水分補給、浣腸、輸血、点滴等栄養剤投与、睡眠確保のためのもの、適切な運動。
　清潔を保つためのもの。着替え・・・
　空気清浄、人工透析、人工心肺・・・
　その他個室に持ち込んで使うもの。

　トレーラーで運搬して、個室外に用意するもの。各コンテナに。

　集中治療室、透析、人工心肺、レントゲン、ＭＲＩ、ＣＴスキャナ、電子顕微鏡、病理検査室、薬品貯蔵調合室、その他薬剤検査剤、医療補助材・・・

　医療チームの、打ち合わせ室、休憩室、宿泊室、感染防止服着替え室、シャワー室、食事室・・・
外部との連絡調整用通信等の事務室

　隔離、移送用コンテナ、トレーラー運転者等との接触を皆無とするように。
　ヘリ輸送用コンテナも。

　調理コンテナ、食材コンテナ、浄水・純水製造コンテナ・・・・

　照明コンテナ、電源コンテナ、酸素コンテナ、麻酔コンテナ、

　シャワーコンテナ、汚物処理コンテナ、焼却炉コンテナ、消毒コンテナ、煮沸コンテナ

　死者が出たときには、火葬コンテナ。

　病棟の出入りの殺菌消毒コンテナ、病棟の空気清浄（殺菌消毒＝電熱編み目による焼却、レーザー編み目による焼却、電磁波による焼却、紫外線編み目による殺菌、化学材による殺菌消毒、煮沸消毒・・・等の殺菌フィルターを通してから空気を戻す。）

　空気清浄剤、

等々、できるだけ患者移動の少なくなるように、仮設病棟等のあるところ・現地へ必要な機材等をトレーラーで必要なコンテナを運んでいく。

　以上、必要なものを研究開発してほしいと思う。

　諸外国から、日本にいれば、最も優れた治療が、安く受けられて、環境もよいと言われるようなレベルを目指したい。

　医療関係産業の輸出もできればと思う。

　治療法も各種開発してほしい。それを研究する研究所も欲しい。

　なお、海港、空港のそばには、地震津波に被害が出ない程度の感染症対策病棟ビルと敷地に広いスペースがほしいと思う。
　

新型コロナウィルスによる肺炎を巡る問題について

新型コロナウィルスによる肺炎を巡る問題について

　最近、国の要請を受けて、クルーズ船の感染患者を、今日で合計九人を長野県内の指定感染症病院に受け入れたとしている。
　なぜわざわざ新たな接触者や車や施設や空気に触れさせようとするのだろう。

　もう相当、昔に、感染症対策については、国が全面的に最初から対応するように体制が整備されているはずだが。
　その頃は、国から、感染者の情報が入れられたり、県内の海外渡航者の追跡と検査を国県市町村で連携して、対応していたと思うが。
　なぜ国外・県外の人まで、受け入れなければならないのだろうか。

　大体、外国で、発生があれば、海港、空港等の入り口で、対処し、必要に応じて、入国させずに、港の近くの感染症病棟等が整備されていて、法務省と外務省と厚生労働省で対応しているのではないのだろうか。
　自然災害の一種と捉えて、病棟が足りなければ、仮設テントや風船テント、１日で組み立てる仮設病棟を増設するかして対応すべきものではないか。
　あるいは、近くにぽつんとホテル等があり、接触の危険が少ないものがあれば、全館貸し切りにできれば、それを利用したらどうかと思う。
　全て個室化できれば安心だ。

　そして、近隣の医療機関や、厚生労働省関係の医師資格のあるものを応援に出せばよいのではないのだろうか。

　放射性廃棄物の問題でもそうだが、どうして、まだ汚染されていない地域に汚染の種をばらまこうとするのか、理解に苦しむ。移動すれば接触者が一気に拡大してしまう。
　まだ完全な対策も明確になっていないのではないか。

　まだ、他の海港の感染症対策病棟に空きがあれば、そこへ運んだ方がよいのではないか。

　日本人であっても、完全にウィルス等を保有していないと明らかになるまで、海港近くに設置した感染症対策病棟へとどめるべきだと思う。
　まさか、海港空港の近くに感染症対策病棟が一棟もないなどということはあるまいに。
　全乗客でも、たかだか一万人未満ではないか。

　大都市で感染症が蔓延すると大惨事になるから、パンデミック対策を相当しているはずだし、当然大都市の方が、感染症対策病棟定員もスタッフも充実しているはずだが。

　長野は、動物や鳥の種類も多く、渡り鳥も多いので、獣、鳥に感染すれば、諸外国に鳥が媒介となって広がりやすいかもしれない。
　まだ獣や渡り鳥の少ない、海港の近くの方が、リスクが小さいのではないか。


　今日の信濃毎日新聞によれば、中国は、収まりつつあるとし、ＷＨＯ感染症専門家が、世界が、日本を心配していると報じられている。
　くれぐれも、感染者をあちこちに移動させないようにしてほしい。

医療の確保

　医師確保の問題や、救急確保の問題をテレビ、新聞でよく見聞きする。

　産婦人科が無くなったり、小児科が無くなったり、救急の受け入れ拒否や、救急病院の指定返上等があるのだそうだ。

　救急の医師は、過酷な勤務実態を強いられているのだそうだ。

　まず、医師の絶対数の確保が必要なことは言うまでもない。
　とすれば、医師の養成を増やすことが対策になる。
　まずは、自治医科大の養成定員の大幅増、倍増以上に増やすことが考えられる。
　次に、各大学の医学部定員の大幅増をすることが考えられる。
　医師の数が多くなれば、地方にも医師が来るし、専門化を図ることもでき、各診療科の質を上げることもできる。

　救急医療の人員も確保できる。
　内科系、外科系の２チームによる３交替から４交替制により、医師に過剰な負担をかけない体制が組める。

　救急医療を、引き受けた病院には、当然ベッド数を増やさなければならない。
　救急医療について、何段階もの救急の階層がもうけられているが、最近、これに疑問を持ってきた。
　病気やけがで救急に運び込まれるのは、早ければ早いほど、命が助かる確率が増える。　そうだとすれば、何階層にするよりも、何分以内に病院に運び込めば、助かる確率が最も高いかあたりを基準に救急病院を整備する基準を作りこれを重要な要素とすべきである。
　行政が、救急病院を指定するとなると、何らかの基準を作ることになるが、理想はすべての病院が救急対応することだとは思う。
　個人開業医でマンパワー施設等が不十分なところでは対応できないことになる。
　総合病院を適切な密度で作り、そこで救急対応することが考えられる。
　
　個人開業医の協力で、総合病院を運営したり、救急を運営したりすることも考えられる。　特別医療法人が、総合病院の施設を借りて救急病院の機能を果たすことも考えられる。

　救急医というのは、特別な養成や資格を必須とするものなのだろうか。

　仮に高度救急というものを考えるとしたら、どのような病気やけががそれに当たるのだろうか。そのために必須のものは、救急ヘリコプターと搭乗医師と受け入れ想定病院のヘリポート整備だろうか。
　あまり高度救急というのは、考えられないような気がするがどうだろうか。
　人口密度が薄いエリアをカバーするために救急ヘリを使うのが一つかなと思われる。

　ところでやたらと病床数を減らすという記事等を見るが、何故なのだろうか。
　医療保険財政のためなのだろうか、病院の経営のためなのだろうか。
　利用するものにとっては、入院していると本当に安心できると思うのだが。
　病院の経営にとっても、入院患者を抱えていた方が、安定した収入になるような気がするし、病状等の把握もしやすいと思われるし、治療効果も上げやすいと思われる。
　食事療法から理学療法、作業療法、温浴療法、環境療法、当然投薬療法、外科療法も含めあらゆる手段を投入可能なのだから。

　生命保険等でも入院給付金がセットになっているものが多いので、患者側負担が生命保険の入院給付金の前後であれば、入院しやすい環境があると思われるのだが。

　どうもどんどん、ベッド数を減らしたりして、医療の資源が無くなっていっている気がする。
　医薬分業も行き過ぎている部分がある気がする。

　医療もジェネリック薬品とかコストダウンの動きがあるが、やはり質を落とさず如何にコストダウンしていくかも常に検討されるべきである。